アフターピルはどのように手にいれられますか？

アフターピルの処方は健康保険が適用の対象外で自由診療となるため、診察料・処方料・薬代などは医療機関によって異なります。当院では年中無休で利便性を高めたオンライン診療に特化したクリニックで、初診料・診察料は不要、薬代のみ（送料別）かかります。

日本では今のところアフターピルをドラッグストアなどで直接買うことはできません。アフターピルを手に入れるには医師の診察が必要で、薬を入手するためには必ず病院へ行かなければいけません。2023年の時点で日本で承認されているアフターピルは「ノルレボ」とその後発薬（ジェネリック）である「レボノルゲストレル」です。日本では承認が遅かった薬ですが、海外では効果が認められ副作用も少ないことから20年以上前から普及しています。

アフターピル処方について、薬機法（旧薬事法）による分類

アフターピルの薬機法に基づく位置づけアフターピルの薬機法による位置づけ
すべての薬は薬機法（旧薬事法）でそれらの取り扱いが決められています。アフターピルについては以前から処方箋なしで買えるようにとの要望と、それを尚早として却下する攻防が繰り広げられてきました。しかし、コロナ禍にあって若い女性の望まない妊娠が増えつつあることや、医療機関へのアクセスがしづらくなったことで、ようやくオンライン診療での処方が一時的に可能となりました。アフターピルは将来、医師からの処方を受ける「医療用医薬品」から、薬剤師の指導があれば薬局でも買える「要指導医薬品」に代わる可能性もあります。ただし、これが手に入れやすくなることで誤った使用法が増えるのではないかという懸念と、緊急性の高い薬であるのに容易に手に入らないのはおかしいという考えとのせめぎあいで、今後の状況がどう変わるかは流動的ではあります。徐々に自由に買える方向に進みつつあるようではありますが簡単には考えず、避妊に対しての意識は常に高く持っていることは大切です。
医薬品の分類についてくわしくは→

海外でのアフターピルの状況比較

WHOは「意図しない妊娠のリスクを抱えた全ての女性と少女には、緊急避妊にアクセスする権利があり、緊急避妊の複数の手段は国内のあらゆる家族計画に常に含まれなければならない」との勧告を出しています。海外の少なくとも８０ヶ国以上では処方箋なしでのアフターピルの購入が可能です。欧米や東南アジア各国ではアフターピルの市販化に伴って価格も大変低く抑えられ、イギリス、フランスやドイツでは未成年者に対しての無料提供も行われています。日本でこのような状況が考えづらいのは、性に対する教育を「うしろめたいこと」とする考えにあるのかもしれません。いくら「うしろめたく」とも、ないことにはできない訳ですから、避妊も含め、女性の生き方についていま一度考え直してみる必要もあるのかもしれません。
これについて専門家からの立場も含め活動を続けているのがFemCampです。くわしくは→

インターネット上にあふれる輸入品について

ノルレボ（レボノルゲストレル）は海外で広く普及しており安く手に入れられるというメリットはあります。インターネットで手に入れることができるアフターピルは、代行業者に依頼して自身で輸入している体裁をとっています。安さだけにつられてアフターピルを使用することは大変危険です。個人輸入は何かが起きても全ての責任は自身に降りかかってきます。（国内で承認されていない薬は「医薬品副作用被害救済制度」の対象となりません。）自身の身体と、将来の子供のためにも必ず医師からの処方を受けましょう。
※厚労省からの注意喚起：個人輸入される経口妊娠中絶薬（いわゆる経口中絶薬）について→
※厚労省からの注意喚起：買った薬に不信感をもったら…あやしいヤクブツ連絡ネット→