不妊治療と健康保険
工藤絵梨不妊治療における健康保険の適用
2022年4月から不妊治療が保険の適用対象となりました。以前は不妊の原因を明確にするための検査や症状の治療のみが適用反でしたが、この回の改訂で体外受精などの不妊治療そのものもカバーされることになったため、今後は医療機関の窓口で支払う医療費が原則3割負担となります。2022年4月の改訂で新たに保険適用となった治療法と、これを受ける条件は次の通りです。
新たに対象となった治療法
・人工授精：女性の排卵の時期に合わせ、パートナーの精子を子宮内に注入する方法。
・体外受精：体外に取り出した卵子とパートナーの精子を一緒にして受精させ、その受精卵を直接子宮に移植・着床を促す方法。
・顕微授精：ひとつの精子を補足して、針で直接卵子内へ注入する方法。
保険が適用される条件
・保険が適用される年齢：治療開始の時点で女性が43歳未満であること。
・保険が適用される回数：女性が40歳未満の場合は子ども一人に対して最大6回まで、40歳～43歳未満の場合は最大3回まで。
女性の年齢が上がるにつれて体外受精の成功率が下がることなどが、年齢制限を設ける理由です。このことから、不妊治療をしながら子どもを持ちたいと考えている方は、なるべく早期に不妊治療専門クリニックを受診することがすすめられます。
